@article{oai:ir.kagoshima-u.ac.jp:00003334,
 author = {飯干, 明 and Iiboshi, Akira},
 journal = {鹿児島大学教育学部研究紀要. 教育科学編, Bulletin of the Faculty of Education, Kagoshima University. Studies in education},
 month = {2016-10-27},
 note = {大学生を対象に,講義を通して連動行動を変容させるためには,定期的な運動について実施時間や頻度などを制限しない場合について検討しておくことが役に立つとみられる。また,運動とあわせて,栄養や休養の行動変容について検討しておく必要もあるとみられる。本研究は,必修科目である「体育・健康科学理論A」を受講した本学1年生123名を対象に,身体活動,栄養,休養に関する講義を行った後で,受講生の行動変容の段階を調べた。その際,定期的な身体活動については,先行研究でみられるような実施時間や頻度の制限を設けなかった。その結果,身体活動については,対象者全体でみると,「スポーツ」で行動変容の後期段階(実行期と維持期をあわせたもの)が64.9%と高い値を示し,「トレーニング」も48.6%と高い値を示していた。また,「姿勢」や「歩行など」の『生活運動』は,関心期が,それぞれ,44.1%と36.1%で高い値を示した。一方,栄養については,「朝食をとる」の後期段階が51.7%で高い値を示したものの,「量のとり方」や「質のとり方」では,後期段階が,それぞれ,44.0%と39.7%で身体活動に比べると低い傾向にあり,関心期は,いずれも40%前後であった。また,休養については,「積極的休息」の後期段階が50.5%と高かったものの,「生活リズム」や「睡眠の時間帯」では,後期段階が,それぞれ,27.0%と30.6%であり,体育手段のなかでは,最も低い傾向にあった。しかし,関心期は,それぞれ44.1%と42.3%と高い傾向にあった。これらのことから,行動変容について調査する場合,身体活動の実施時間や頻度に制限を設けなければ,スポーツなどで後期段階が多くなることが明らかとなった。また,生活運動への関心も高い傾向にあったが,栄養や休養に対しては,関心を持っているものの,後期段階が少ない傾向にあったことから,体育の効果をあげるためには,講義において,身近な生活運動を取り上げるとともに,栄養や休養の重要性を強調していく必要があると考えられる。},
 pages = {75--85},
 title = {「生活の体育化」に関する基礎的研究 : 身体活動・栄養・休養に着目して},
 volume = {57},
 year = {}
}