WEKO3
アイテム
テレビ会議システムの教育利用における心理過程
http://hdl.handle.net/10232/00030423
http://hdl.handle.net/10232/000304230f6ddf0c-661c-4ae3-8457-071dfdfcfd97
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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18828728_v5_2_Sekiyama (331.5 kB)
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Item type | 学術雑誌論文 / Journal Article(1) | |||||
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公開日 | 2019-01-17 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | テレビ会議システムの教育利用における心理過程 | |||||
タイトル言語 | ja | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | テレビ カイギ システム ノ キョウイク リヨウ ニオケル シンリ カテイ | |||||
タイトル言語 | ja-Kana | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | Psychological processes in the educational use of video conferencing: A survey of elementary school teachers in Japan | |||||
タイトル言語 | en | |||||
著者 |
関山, 徹
× 関山, 徹 |
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言語 | ||||||
言語 | jpn | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
資源タイプ | journal article | |||||
要約 | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 本研究では、教師におけるテレビ会議システムの教育利用について取りあげて、その普及を推進したり阻害したりする諸要因について、特に心理学的側面から検討した。調査(質問紙形式)は2007年に鹿児島県内の小学校教師を対象にして実施し、得られた297名分のデータを用いて重回帰分析を行った。その結果、「テレビ会議システムへの肯定的評価」は、「テレビ会議システムの活用方略意識」および「学校業務におけるICT利用度」、「テレビ会議システムへの関与度」との間で正の影響力が認められ、「テレビ会議システムへの心理的障壁(懐疑性・消極性・悲観性)」および「性別(女性であること)」において負の影響力が認められた。とりわけ、「テレビ会議システムへの心理的障壁」尺度の下位尺度である「懐疑性」尺度の寄与が大きかった。以上から、第一に、テレビ会議システムの教育利用に関する疑念を解消することはきわめて重要であり、その意義を啓発する必要性が指摘された。第二に、解決策を知らなくとも「テレビ会議システムの活用方略意識」が高い教師は「テレビ会議システムへの肯定的評価」が高く、このような群には授業実践をイメージできるような具体的情報の提供が効果的であろうとの考察がなされた。第三に、テレビ会議システムの利用促進のためには、教師を一様な集団として捉えるのではなく、教師は普及の多様な段階に散らばって存在しており、それぞれの段階に応じた支援策を並行して実施することの必要性が、E. M. Rogers(1983)のイノベーションの普及過程に関する理論を援用しつつ考察された。 | |||||
内容記述言語 | ja | |||||
収録雑誌名 |
ja : 研究論文集-教育系・文系の九州地区国立大学間連携論文集 巻 5, 号 2, 発行日 2012-03-01 |
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作成日 | ||||||
日付 | 2012-03-01 | |||||
日付タイプ | Issued | |||||
ISSN | ||||||
収録物識別子タイプ | EISSN | |||||
ISSN | 18828728 | |||||
出版タイプ | ||||||
出版タイプ | VoR | |||||
出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
NDC | ||||||
主題Scheme | NDC | |||||
主題 | 371 | |||||
公開者・出版者 | ||||||
出版者 | 社団法人国立大学協会九州地区支部 九州地区国立大学間の連携に係る企画委員会 リポジトリ部会・編集委員会 | |||||
出版者言語 | ja | |||||
備考 | ||||||
備考 | 本稿は、関山徹. テレビ会議システムの教育利用における心理過程. 鹿児島大学教育学部教育実践研究紀要=Bulletin of the educational research and practice, Faculty of Education, Kagoshima University. 2011, vol.21, p.173-179 に対する査読の結果、修正して『研究論文集-教育系・文系の九州地区国立大学間連携論文集-. 2012, vol.5, no.2』に掲載されたものである。 |