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アイテム
主体的な学習態度を育む小学校国語科ノートづくりの研究（3） : 複式学級の間接指導における国語科ノートづくりの効果
http://hdl.handle.net/10232/0002000252
http://hdl.handle.net/10232/0002000252c424090e-f0c6-47ff-a32a-1eb6fe5fa341
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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6122_v75_p127-138 (1.97 MB)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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| 公開日 | 2024-04-17 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 主体的な学習態度を育む小学校国語科ノートづくりの研究（3） : 複式学級の間接指導における国語科ノートづくりの効果 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Elementary School National Language Study Notebook Instruction that Fosters Proactive Learning (3): The Effect of Japanese Language Note-Making in the Indirect Instruction of Multi-Grade Classrooms | |||||
| 言語 | en | |||||
| 著者 |
原田, 義則
× 原田, 義則 |
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| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | ノート指導 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 複式指導 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 思考ツール | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 共有 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 時間管理 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | ＡＡＲサイクルの循環 | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| 要約(Abstract) | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 「令和５年度学校基本調査」（文部科学省 令和５年５月１日現在）によると，全学級数に対して複式学級数の割合が全国平均の２倍にあたる約４％以上を占める都道府県は，北海道・岩手・和歌山・島根・山口・愛媛・高知・長崎・宮崎・鹿児島の１０道県である。中でも鹿児島は最も多い９．９％という状況である。逆に複式学級を有しない都道府県は皆無である。すなわち小学校教員は全国のどこにあっても，複式学級における授業を展開することが求められる。 一方，昨今の教育改革のキーワードは，未来を創り出せる資質・能力育成に向けた「主体的・対話的で深い学びの実現」「個別最適な学びと協働的な学びの一体化」「エージェンシー」「自己調整・共調整」である。これは複式学級でも実現が求められ，ガイド学習を例とする「自分たちで国語科授業を進める」から，「自分たちで国語科授業をつくる」ことへの転換と捉えられる。これは，複式学級における課題とされてきた「間接指導の充実」についても解決の糸口を提供する。また，「自分たちで国語科授業をつくる」ことは，「単式学級」における国語科指導にも強力に応用されていく。 そこで本研究では，原田（2021・2022）の成果を踏まえ，複式学級における国語科ノート指導について研究を行った。具体的には，児童が国語科ノートを自ら「つくる」ことが国語科授業を「つくる」という視点から，鹿児島県奄美市立崎原小学校３・４年担任と共同研究を進め，児童の変容を分析した。なお，本研究は令和５年４月１日から始め，脱稿時点における途中経過報告である。 |
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| 言語 | ja | |||||
| 収録雑誌名 |
ja : 鹿児島大学教育学部研究紀要. 教育実践編 en : Bulletin of the Faculty of Education, Kagoshima University. Educational practice 巻 75, p. 127-138, 発行日 2024-03 |
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| 作成日 | ||||||
| 日付 | 2024-03 | |||||
| 日付タイプ | Issued | |||||
| 出版タイプ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
| 出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 | |||||
| 公開者・出版者 | ||||||
| 出版者 | 鹿児島大学 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 公開者・出版者 | ||||||
| 出版者 | Kagoshima University | |||||
| 言語 | en | |||||
